高品質なオンラインカジノ体験を提供する信頼性と効率性

Javascriptが無効なため一部の機能が動作しません。すべての機能をご利用いただくにはJavascriptを有効にしてください。 Javascriptは、表示の調整、文字サイズ変更や検索機能に使用されています。無効のまま利用される場合、正しく表示されない場合がありますので、予めご了承ください。 本文へ ホーム サイトマップ 情報公開 お問合せ English 労働に関する総合的な調査研究を実施し、その成果を広く提供しています。 ヘルプ 詳細検索--> 機構について 研究体系 調査研究成果 統計情報 データベース 労働図書館 刊行物 イベント・講座 現在位置: ホーム > 調査研究成果 > 海外労働情報 > 国別労働トピック > 1999年 > 12月 > タイ インターネットで職探し、Jobs DB好調な滑り出し 掲載年月からさがす 国別にさがす カテゴリー別にさがす ※この記事は、旧・日本労働研究機構(JIL)が作成したものです。 タイの記事一覧 国別労働トピック：1999年12月 アジア全域で急速に広まっているインターネットによる求人が、タイで開始されて３カ月が経過したが、滑り出しは好調のようである。 Jobs DBタイランドはイギリス資本のヴァージン・アイランドビジネス協会とタイの企業家との合弁会社である。M-Web、アジアインフォネット、ITV、eThailand、ソフトコントロール、ARIP、ワタサンなどが協賛している。 このサイトは1997年に香港で始まり、シンガポール、フィリピン、マレーシアと広まり、10月からは台湾とインドネシアでも利用可能になる予定で、1999年末には世界の10カ国に拡大する見込み。 利用者がこのサイトにアクセスすると、タイ国内の求人票だけでなく世界の求人票が無料で閲覧できる。サイトに掲載されている600を超える求人票は、115以上の企業から寄せられたもので、求職者は気に入った企業を見つけた場合、その場で Jobs DB 宛てに履歴書を E メールで送ることができる。 この３カ月間は開始記念ということで利用者も企業側も参加費は無料であったが、今後は企業側のみ諸経費として Jobs DB に4500バーツを支払うことになっている。 月平均のアクセス数は100万件を超えており、一流企業の求人がリアルタイムで閲覧できることから、タイのサイトは貴重な雇用情報源となっている。 情報化・効率化という命題を抱えた企業側と、インターネットの急速な普及と高い失業率を抱える国民側の両方のニーズが合致したために、このようなインターネットによる求人が人気を博しているのではないだろうか 1999年12月 タイの記事一覧 3000人の労働者、失業保険の実施を要求 労働関係法の改正に疑問視 海外で働くタイ人労働者 ―台湾、イスラエル、日本 インターネットで職探し、Jobs DB好調な滑り出し 関連情報 海外労働情報 > 国別労働トピック：掲載年月からさがす > 1999年 > 12月 海外労働情報 > 国別労働トピック：国別にさがす > その他の国 > タイの記事一覧 海外労働情報 > 国別基礎情報 > その他の国 > タイ 海外労働情報 > 諸外国に関する報告書：国別にさがす > タイ 海外労働情報 > 海外リンク：国別にさがす > タイ 調査研究成果 調査研究成果の概要 プロジェクト研究シリーズ 政策論点レポート 成果の概要 研究報告書・レポート 労働政策研究報告書 調査シリーズ 資料シリーズ 労働政策レポート ディスカッションペーパー 英文レポート・国際共同研究 JILPT Report 国際共同研究・学会等 職業情報・就職支援ツール OHBYカード VRTカード キャリアシミュレーションプログラム キャリア・インサイト（統合版） 職業適性検査・職業興味検査 HRM（Human Resource Management）チェックリスト 研修実施マニュアルVer.1.0『ここがポイント！求職活動マインド～希望の就職を目指して～』 「職業相談の勘とコツの『見える化』ワークショップ」マニュアル Ver.3.0 厚生労働省編職業分類 職業レファレンスブック 職業ガイダンス資料シリーズ --> JILPTデータ・アーカイブ 国内労働事情 モニター調査 定点観測調査（企業・個人） 調査シリーズ・資料シリーズ 国内労働情報 その他の報告書・レポート 取材記事バックナンバー 海外労働情報 国別労働トピック 国別基礎情報 フォーカス 海外調査シリーズ 諸外国に関する報告書 海外統計情報 海外関連イベント 海外リンク 調査研究成果一覧 発表年別 研究領域別（研究体系トップ） 基幹アンケート調査 日本労働研究雑誌 ビジネス・レーバー・トレンド 労働問題Q&A--> 職業・キャリア関連ツール 雇用関係紛争判例集--> このページのトップへ 個人情報保護 サイトの使い方 ウェブアクセシビリティ方針 サイトポリシー 独立行政法人労働政策研究・研修機構　法人番号 9011605001191〒177-8502東京都練馬区上石神井4-8-23 Copyright c 2003- 独立行政法人労働政策研究・研修機構 All Rights Reserved.